こんにちは！
京都市わかもの就職支援センターです。

就活をスタートさせるにあたり、業界研究に着手したいと考えている方もいるのではないでしょうか。この記事では業界の概要や分類、各業界の特徴をご紹介します。

最後までお読みいただくことで、業界研究の方法や自分の志望業界を見つけるヒントもお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

※本記事は株式会社ワンキャリアが掲載している「就活記事」より転載しております。

「業界」とは？

業界とは、企業や仕事を産業で分類したものです。つまり、企業や仕事を「何を作っているか・何を提供しているか」で分類し、分けたものが業界です。

例えば、自動車や生活資材を生産している企業は「メーカー」の業界に分類され、銀行や保険会社など資金を運用する企業は「金融」の業界に分類されます。

業界を理解することで自分がどのような仕事に就きたいのかや、将来のキャリアパスについて考えやすくなります。そのため、就活を始めるにあたって「業界研究」は非常に重要です。

■「業種」との違い

「業界」と併せて「業種」という言葉を耳にすることも多いと思います。この2つは非常に似ている意味で使用されることも多いですが、違いとしては「何で分類されているか」が挙げられます。

「業界」は産業で分類されているのに対し、「業種」は事業で分類されています。つまり、業界は「何を生産しているか・提供しているか」で分類されているのに対し、業種は「何を目的として企業が動いているか」で分類されています。

そのため、イメージとしては「業種」という分類の中で「業界」に分けられています。

■「職種」との違い

また、「職種」とは営業や販売、事務など仕事の種類のことを指します。業種、業界、職種の3つを合わせると業種＞業界＞職種といったくくりです。

業界一覧

ここからは、就活を行う際に押さえておきたい主要な業界の概要を説明します。各業界についての理解を深め、志望業界の絞り込みにお役立てください。
また、業界研究の記事も記載しておりますので詳しく知りたい方はご参照ください。

■コンサル・シンクタンク

コンサル・シンクタンクとは、クライアントのニーズに応じてクライアント企業の解決案を提案したり、解決に必要な情報を調査したりする機関です。

コンサルは、クライアント企業の課題解決が主な仕事であるのに対し、シンクタンクは調査レポートの作成が主な仕事であることが両社の違いです。

戦略コンサル

戦略コンサルとは、クライアント企業の経営者に対して、組織の戦略的課題を解決するための提案を行う専門家を指します。具体的には、中長期経営戦略や事業戦略のコンサルティングを行い、企業が進むべき道を導き出すことが主な仕事です。

総合・ITコンサル

総合コンサルは、人事戦略やM&Aなどの提案から、ITを中心としたシステム導入などの実行支援まで幅広い業務を手がけます。ITコンサルの主な仕事は、クライアントの経営戦略に沿ったIT投資計画の立案や必要なツールの導入・支援などを行うことです。

金融コンサル（財務・会計）

金融コンサルは、銀行・証券会社・保険会社などの大手金融企業に対して、企業の財務会計・管理会計のコンサルティングや関連する業務オペレーションの改善などを行います。

例えば、新たなシステムの導入の提案など、さまざまな切り口から企業が抱える財務会計や管理会計における課題を解決するための提案などを行います。

シンクタンク

シンクタンクとは、政府や企業からの委託を受けて政策課題や経営課題を調査・研究を行う専門機関のことです。

政府系組織と民間系組織があり、政府系シンクタンクは省庁や日銀の傘下で政策に関連した調査や提言を行い、民間系シンクタンクは、クライアント企業や官公庁からの委託を受けて調査レポートの作成などを行います。

■金融

金融業界とは金融サービスをビジネスとして行う業界のことを指し、金融業界にカテゴライズされる企業としては、銀行や証券会社、保険会社などが挙げられます。

そもそも金融とは、「資金を多く持つ者が、資金が必要な者に融通する」ことを意味する言葉です。融資を行うだけでなく、資金を運用して資産を増やしたり、事故が起きた際の損害額を補填（ほてん）したりします。

銀行・証券

銀行・証券業界は、資金を必要とする、あるいは運用して資産を増やしたい企業・個人の間でお金のやり取りの仲介を行う業界です。

銀行の主な業務は、企業・個人から預金を集めて資金を必要としている相手に貸し出すことであり、証券会社の主な業務は、株主や債券を売却したい企業・個人と、購入したい企業・個人の売買の仲介を行うことです。銀行のうち、総資産がおよそ1兆ドル以上の巨大な銀行グループのことを「メガバンク」と呼びます。

保険（生保・損保）

保険業界（生保・損保）は、契約した会員から集めた保険料をプールし、所定の事故やトラブルが起きた際に保険金・給付金として支払うサービスを提供しています。

損害保険会社の主な商品は自動車保険・火災保険・傷害保険などで、生命保険会社の主な商品は生命保険・死亡保険・がん保険・医療保険などです。

カード・リース・信販

カード・リース・信販業界とは、消費者が商品やサービスを購入する際の代金を消費者に代わって、さまざまな方法で立て替え払いをする手段の提供を行う業界のことです。

リース会社は、器具や設備などを購入し、利用者である企業・個人に貸し出すサービスを提供します。信販会社は、顧客の要請に応じて購入代金の立替払いを担う金融会社です。

信金・労金・信組

国内の金融機関の1種である信用金庫（信金）・労働金庫（労金）・信用組合（信組）の業務は、企業・個人から預金を預かり、その預金を運用することで利息を預金者に提供することです。

基本的な業務は銀行と変わらないものの、株式会社ではなく、それぞれの会員の出資による共同組織である点が異なります。株主の利益ではなく、地域社会や出資者である組合員（会員）の利益を第一に考えて運営される点も違いといえるでしょう。

外資系投資銀行

外資系投資銀行とは、法人を対象として証券業務を行う企業のことで、いわゆる銀行業務ではなく日本でいえば証券会社にあたります。

主な業務は、企業向けの資金調達やM&A（合併・買収）のアドバイスのほか、機関投資家と呼ばれる資産運用会社や自社のための金融商品の売買などです。

M&Aアドバイザリーファーム

M&Aアドバイザリーファームとは、企業のM&A（合併・買収）に関する業務を総合的に行う会社のことです。事業や会社の譲渡（売却）を希望する経営者や、譲受（買収）を希望する企業からの依頼を受け、M&Aを実行するためのサポート役を担います。

外資系金融機関

外資系金融機関とは、外国法人や外国人が資本の3分の1以上を保有する金融会社のことです。投資銀行・証券会社・保険会社・クレジットカード会社など、さまざまな種類の企業があり、仕事内容はそれぞれ異なります。

資産運用（PE・アセマネ・ファンド）

資産運用（PE・アセマネ・ファンド）会社は「機関投資家」とも呼ばれ、主な業務はプロの投資家として人々からお金を預かり、投資を行うことです。保険会社や投資信託会社、年金基金などが該当します。

政府系金融

国内の経済発展や中小企業の活動支援などを目的として、政府が設立した金融機関のことを政府系金融機関と呼びます。政府系金融機関に該当するのは、日本政策金融公庫・日本政策投資銀行・国際協力銀行・商工組合中央金庫・沖縄振興開発金融公庫の5つです。

■メーカー

メーカーとは、食品や自動車、パソコンなどのさまざまな製品を生産する企業のことで、製造業とも呼ばれています。生産する製品の分野によって、食品メーカーや自動車メーカー、鉄鋼メーカーなどに分類されています。

食品・飲料

食品・飲料メーカーとは、食品・飲料を製造し、販売する企業のことです。食品業界の企業は菓子や乾燥めん、乳製品などの加工食品や調味料、小麦粉などの食品原料などを、飲料メーカーは清涼飲料水やアルコールなどを製造・販売します。

消費財

消費財メーカーは、生活の中で消費するティッシュペーパーやトイレットペーパー、シャンプーなど、生活の中で消費する商材を製造・販売する企業のことです。生活者の手に直接届く、最終製品を扱うメーカーの1つです。

衣料品

衣料品メーカーとは、既製の洋服を企画・生産する企業のことです。衣料品は英語では「アパレル」であるため、アパレルメーカーとも呼ばれます。製造した洋服は、デパートやスーパー、小売店に卸すほか、自社が持つ直営店舗で販売することがあります。

電機

電機メーカーとは、家電製品やパソコン、映像機器などを開発・設計・製造する企業のことです。消費者が製品として認識するものに限らず、製品を製造するために必要な電子部品や、半導体などを製造する企業も電機メーカーに含まれます。製造する製品によって業界が細分化され、家電メーカーや精密機器メーカー、音響メーカーなどに分類されます。

自動車

自動車メーカーとは、自動車やバイク、トラックなどを製造・販売する企業のことです。自動車業界には、これらの製造に関わる部品メーカーや素材メーカーなども含まれます。自動車の製造には、鉄鋼・金属・ガラス・ゴムなどの多くの部品や技術が関わるため、総合産業とも呼ばれています。

精密機械

精密機械メーカーとは、ソフトウエアや電子制御によって精密に動作する機械を製造し、国内外に販売している企業のことです。時計やデジタルカメラなどの消費者が直接手にする光学機器のほか、産業用の検査機器や計測機器、医療機器などカバーする範囲が広いことが特徴です。

電子部品

家電用品やスマートフォンなどの通信機器、自動車など、身近な製品の電子部品を製造するメーカーのことを、電子部品メーカーと呼びます。電子部品そのものを直接目にすることは少ないものの、日常的に使用する製品をつくるために欠かせない部品を製造しています。

化学

化学メーカーとは、化学反応を用いた生産プロセスによって、中間材料や最終製品を製造する企業の総称です。製造するのは薬品や石油製品、染料やパルプ製品などさまざまであり、いずれも社会生活になくてはならないものといえるでしょう。化学メーカーは、開発・製造する製品の特徴や事業内容によって、さらに総合化学メーカーや誘導品メーカー、電子材料メーカーの3種類に分けられます。

素材

工業製品の原料となる素材を企画・製造・販売するメーカーを、素材メーカーと呼びます。具体的には、鉄鋼やガラス、樹皮、ゴムなどをはじめとした製品の基となる素材をつくるメーカーのことです。一般消費者からの認知度は高くないことが多いですが、幅広い産業に素材を提供しており、製造業には不可欠な存在といえます。

重工

重工メーカーとは船舶や鉄道車両、旅客機などのほか、発電・送電機械などのエネルギー関連施設、橋梁（きょうりょう）などの社会インフラ関連品などを取り扱う企業のことです。製品ラインアップが多岐にわたることや、プロジェクト規模が大きいといったことが特徴です。

医療機器・医薬品

医療機器メーカーは、医療機器の製造・販売を手がける企業を指します。各メーカーが取り扱う医療機器は一般家庭用と医療機関用に大別され、両方を取り扱う企業もあるものの、日本企業の多くは特定の分野に特化している傾向があります。

医薬品メーカーとは、医薬品の研究開発から効果の確認、販売を手がける企業のことです。医薬品には医師の処方箋を必要とし、病院などで処方される医療用医薬品と、処方箋が不要でドラッグストアなどで販売される一般用医薬品の2種類があります。

■商社

商社の主な仕事は、海外貿易や国内での卸売業、事業投資などです。エネルギー資源から食料品まで、幅広いサービスを提供することが特徴です。

国内卸し売りを手がけることからメーカーと混同されやすいですが、基本的には自社で物を生産しない点がメーカーとの違いといえるでしょう。

総合商社

総合商社とは、インスタント食品から航空機の部品まで、幅広い商品・サービスを取り扱い、販売したい相手と購入したい相手の取引を仲介する企業のことです。

商材や事業の販売チャネルの開拓や、新たな物流ネットワークづくりも行います。近年では流通分野の活動が減少し、代金決済やファイナンス、投資などの金融分野の活動が増加傾向にあります。

専門商社

専門商社とは、取り扱う商品を、鉄鋼や非鉄金属をはじめとした特定の分野に絞った商社のことです。特定の商品の売上が全体の50％を占めていることが、専門商社の定義とされます。専門商社といっても、2〜3程度の分野の商品を取り扱う商社もみられます。

■IT・通信

IT業界とはハードウエアやソフトウエア、情報システムなどのサービスを提供する業界のことであり、通信業界とは、電波を活用したサービスを提供する業界のことです。ともに生活に欠かせないサービスを扱う業界といえます。

インターネット・Webサービス

インターネット・Webサービス企業とは、インターネットやウェブを使うサービスを提供する企業のことです。ウェブ系企業とも呼ばれ、IT業界に属します。

「ウェブサービス」とは、もともとはインターネット上でサービスを提供するための技術を意味する言葉でしたが、近年ではインターネット上のサービスを表す言葉として用いられています。

システム・ソリューション

システム・ソリューション企業とは、情報システムを活用して、クライアント企業が抱えるビジネスや組織における課題を解決する企業のことです。クライアントの業務を把握・分析し、課題解決のためのコンサルティングからシステムの設計・開発・運用・保守までを請け負うサービス事業者のことを、SIerと呼びます。

情報通信

情報通信業に分類されるのは、情報の伝達や処理、提供を行う企業です。映像や音声、文字などの情報を伝えるほか、それらを伝達するための手段の設置や運用も行います。情報通信業に分類されるのは、固定電話業や携帯電話業、無線センターなどです。

■広告・マスコミ

広告・マスコミ業界の企業の主な仕事は、人々にさまざまな情報を届けることです。

新聞社・出版社・通信社・放送局などを指すほか、これらのメディアへの広告出稿をサポートすることで手数料を得るビジネスモデルの広告代理店も含みます。インターネット出版社や、インターネット専業の広告代理店も数多く存在します。

広告

広告業界を構成する主な企業は、広告を出したい「広告主」、広告制作を行う「広告制作会社」、広告を掲載する「メディア媒体」、プランニングを行う「広告代理店」です。

これらの企業では、広告を出したい広告主に対して提案したり、広告企画やイベントの制作・運営をしたり、広告枠を販売したりします。

テレビ・ラジオ

テレビ業界は、視聴者に向けてさまざまなテレビ番組を提供する業界です。番組の放送をするのはテレビ局で、番組の制作を行うのは委託を受けたテレビ制作会社であることが一般的です。

ラジオ業界は、ラジオ番組の制作や放送を行う業界であり、多くのラジオ局がテレビ局や新聞会社と系列関係にあります。

新聞・通信社

新聞社と通信社は、いずれも取材など通じて収集したニュースを配信する報道機関のことです。新聞社は新聞という発信媒体を持ち、ニュースを紙面で発信します。

通信社は自らの発信媒体を持たず、取材したニュースを新聞社や放送局、オンラインメディアなどへの配信のみを行います。

出版・印刷

出版・印刷業界とは、雑誌や書籍など、書店に流通する紙媒体を制作している業界のことです。出版業界の企業が企画立案・制作を行い、作り出した雑誌や書籍などのデータを印刷業界の企業が受け取り、印刷・製本します。

芸能・エンタメ（映像・音楽他）

テレビや映画、演劇、音楽などで作品やパフォーマンスなどのコンテンツを提供するのが、芸能・エンタメ業界です。各メディアなどの表舞台で活躍する人々だけでなく、裏方として支える人々の存在がなくては成り立ちません。

芸能事務所やプロスポーツ運営企業、ゲームメーカー、映像・動画配信会社などが該当します。

■人材・教育

人材・教育業界は、どちらも「人」に関わる業界です。人材業界で行うのは働く人に関わる仕事で、教育業界で行うのは学ぶ人に関わる仕事です。

人材業界に含まれる企業としては人材紹介会社や派遣会社などが挙げられ、教育業界には学校や塾・予備校のほか、大人向けのスクールや講座を実施する企業も含まれます。

人材（派遣・紹介）

人材業界には、主に人材派遣事業を営む会社と人材紹介事業を営む会社の2つがあります。

人材紹介事業は就活・転職エージェントとも呼ばれ、人材を求める企業に対して自社に登録している登録者を紹介することが基本的な仕事です。人材派遣事業は、人材を必要とする企業に派遣社員を派遣します。

教育

教育業界の仕事は、学生向けのサービスと社会人向けのサービスに大別されます。学生向けのサービスを提供する企業としては、学習塾や予備校などが代表的です。社会人向けのサービスには、企業研修や通信教育、スキルアップのためのスクールなどがあります。

■インフラ・交通

「インフラ」とは、「インフラストラクチャー」の略語で、生活や産業活動の基盤となる設備やサービスのことです。インフラ業界には複数の業種が該当し、「エネルギーインフラ」「交通インフラ」「物流インフラ」などが挙げられます。

電力・ガス・エネルギー

電力やガスなどに代表される産業は、エネルギーインフラ業界と呼ばれます。燃料の調達や発電、ガスの供給などライフラインに関わる業界といえるでしょう。広義では、太陽光や風力、バイオマスなどを開発・提供する会社も含まれます。

交通（鉄道・航空）

鉄道会社や航空会社は、重要な交通インフラを提供する役割を担っています。鉄道業界における代表的な仕事は鉄道の運営や維持に関わる仕事ですが、駅を中心としたエリアの再開発事業や不動産事業などにも力を注いでいる企業も少なくありません。

航空業界の主な仕事は、航空機による旅客や貨物の輸送、空港内の施設運営などです。

運輸・物流（陸運・海運・倉庫）

運輸・物流業界は、商品などを運ぶ業務を担う点では同じです。しかし、船舶や列車などを使用して運ぶのが運輸業界の仕事であるのに対し、物流業界では商品を運ぶだけでなく保管や荷役、包装などの仕事も行う点が異なります。

■不動産・建設

不動産・建設業界は、土地や建物などに関わる業界です。不動産業界に含まれるのは、商業施設やビル、マンションを開発するデベロッパー、注文住宅や建売住宅などを建築・販売するハウスメーカー、物件の売買・賃貸の仲介を行う不動産仲介業者などです。

建設業は、建物を建築したり内部を施工したり、土台となる土木工事を行ったりします。

総合不動産・デベロッパー

不動産業界は開発・賃貸・流通・管理の4つに分類され、これらすべてを行う企業は、総合不動産と呼ばれます。またデベロッパーとは、ビルやマンション、商業施設などの開発を手がける企業のことです。

建設

建設業の仕事は、大きく「建築」と「土木」の2つに分かれます。建築の仕事は、ビルやマンション、戸建てなどの建造物をつくることです。総合建築業は「ゼネコン」と呼ばれ、中でも日本の建築業において巨大な規模と技術力を持つゼネコンは、「スーパーゼネコン」と呼ばれます。

土木は建設の中の1つに含まれ、橋やトンネル、鉄道などをつくる仕事です。

住宅・インテリア

住宅業界の仕事は、分譲住宅や戸建て住宅の設計・建築・販売などです。工務店やハウスメーカー、不動産仲介会社などが含まれます。インテリア業界では、居住空間に設置する家具や窓ガラス、床材などの商材を取り扱っています。

■旅行・観光

旅行業界の主な仕事は、旅行の移動手段や宿泊施設の手配、パッケージ旅行のプラン作成や販売などです。観光業界は観光に携わる産業であり、宿泊施設や土産物店などでの仕事が該当します。

ホテル

ホテル業界における主な仕事は、利用者に対して宿泊する部屋を提供するほか、ホテル内のレストランや結婚式場における各種サービスの提供などです。

ホテルは、客室のほかレストランや結婚式場を備えたシティホテルや、部屋の設備やサービスを最低限に抑えたビジネスホテル、長期間の滞在に適したリゾートホテルなどに分類されます。

旅行会社

旅行者のための移動手段や宿泊施設の手配、パッケージ旅行の企画・販売を行うのが旅行会社です。パッケージ旅行の販売や、手配した宿泊施設や鉄道会社、航空会社などから手数料を得ることで収益を得るビジネスモデルです。

■ブライダル・美容・くらし

ブライダルをはじめとする冠婚葬祭業や、エステサロンやフィットネスなどの美容業界、あらゆるライフイベントに関わる業界などが該当します。

冠婚葬祭業は、結婚式や葬儀などの催しのサポートを行います。美容業界は、人々の美しさを引き出したり向上させたりするサービスを提供する業界です。

ブライダル

ブライダル業界とは、結婚に関わる業界を指します。挙式や披露宴のプロデュース・実行に従事する以外に、結婚に関する情報提供や、ウェディングドレス・ブライダルジュエリー・フラワーアレンジメントの提供なども含まれ、ハネムーン事業などを行うブライダル会社も多くあります。

美容（フィットネス・エステ他）

美容業界とは、利用者の「美しくなりたい」という願望をかなえるためのサービスを提供したり、悩みに応じた提案や施術をしたりする業界のことです。フィットネス施設やエステサロン、美容室などが該当します。

■医療・福祉

医療・福祉業界は、専門的な知識や技術を用いて医療や福祉を必要とする人々のケアを行う業界です。さまざまな職種があり、仕事内容によっては資格や専門知識を持つ専任者のみが対応できる専門的な仕事が多いことが特徴です。

医療機関・調剤薬局

医療機関とは、病院や診療所を指します。病院や診療所では、医師や看護師だけでなく、理学療法士・臨床検査技師・社会福祉士・医療事務など、さまざまな職業の人が仕事しています。

調剤薬局とは、​医師が発行した処方箋を基に、薬剤師が調剤した薬を提供する薬局のことです。

福祉

福祉業界は、高齢であることや体が不自由であることなどの理由により支援を必要とする人に対して、適切なサービスを提供する業界です。老人ホームや訪問介護などが代表的であり、広義では保育園なども含まれます。

■小売・流通

小売・流通業界の主な仕事は、メーカー業界の企業が製造した商品を仕入れ、消費者に提供することです。百貨店やスーパーマーケット、コンビニエンスストア、専門店などを指します。

百貨店・スーパー・コンビニ

小売・流通業界の業態としては、多岐にわたる商品を取り扱う百貨店やスーパーマーケット、地域に根ざし生活インフラとしての役割も果たすコンビニなどが挙げられます。日常生活の中で利用する頻度が高く、なじみのある業界といえるでしょう。

志望業界の見つけ方

業界を把握できたところで、志望業界をどう見つけていけばいいのかを解説します。

■業界研究から見つける

1つ目は、業界研究から見つける方法です。業界研究を通じて自分が興味のある業界・自分に合う業界を探していきましょう。

業界研究のやり方

業界研究は以下の手順で進めていきましょう。

まずは自己分析を行いましょう。自己分析を通じて自分に適している・興味がある業界を絞ります。絞ることができなかった場合は、趣味や興味が引かれる業界をリストアップすることも1つの手段です。

業界を絞れたら、業界研究ノートを作成していきましょう。業界研究ノートを作成するときにはワンキャリアの「ワンキャリ業界研究《総まとめ》」・業界団体のホームページ・業界本などのリソースを活用してみてください。

目標とする業界を絞れたら、業界セミナーや合同企業説明会に参加しましょう。参加することで業界全体の動向を把握したり、企業間の違いを比較しやすくなったりします。業界研究について詳しく知りたい方は後述の記事を参考にしてみてください。

注意すべきポイント

業界研究を行うときは、以下2点に注意して行いましょう。

自己分析を行うことで自分の価値観・興味・能力・目標を理解できます。そのため、自己分析を行わないとこれらを理解できないまま業界を絞ってしまうことになります。その結果、自分に合わない業界に時間を費やしてしまったり、キャリアが成功する可能性を低くしてしまったりすることにつながりかねません。

業界内の事情を詳細に調べることで、業界のリアルな状況を把握し、自分のキャリアを考えられます。業界内のトップ企業や市場規模、平均年収などをしっかり調査しておきましょう。詳しく知りたい方は後述の記事を参考にしてみてください。

▼業界研究について詳しく知りたい方はこちら
・【業界研究のやり方：36業界収録】めんどくさい業界研究は全て任せろ！人気業界／企業を徹底比較

■自己分析から見つける

2つ目は自己分析から見つける方法です。
業界研究を行うときにも自己分析は重要です。ここでは、どのような観点から自己分析を行えばいいのか、紹介します。

やりたいこと・やりたくないことをまとめる

自己分析の手法はさまざまありますが、まずは「やりたいこと・やりたくないこと」を経験からまとめていきましょう。

その時におすすめの手法が「自分史」「モチベーショングラフ」です。自分史は自分の経験を振り返り、現在までの体験を年表に表す手法です。また、モチベーショングラフは過去の出来事とモチベーションの変化をグラフで表す手法です。この2つを組み合わせることで「やりたいこと・やりたくないこと」を客観的に見られます。

そこから「なぜやりたいことなのか」「なぜやりたくないことなのか」を深掘りしてまとめていきましょう。自分史とモチベーショングラフについて詳しく知りたい方は後述の記事を参考にしてみてください。

▼自分史について詳しく知りたい方はこちら
・自分史の書き方を例文付きで解説｜自己分析に役立つテンプレート紹介
▼モチベーショングラフについて詳しく知りたい方はこちら
・モチベーショングラフの書き方【テンプレート付き】就活活用法を紹介

できること・できないことをまとめる

続いて、「できること・できないこと」をまとめていきましょう。

この時におすすめの手法が、上記の「自分史」「モチベーショングラフ」に加えて「他己分析」です。「他己分析」を行うことで客観的な意見を得ることができるため、より具体性・再現性を持って「できること・できないこと」をまとめられます。さまざまなタイプの人にお願いすることや自分の回答と照らし合わせながらまとめていきましょう。他己分析について詳しく知りたい方は後述の記事を参考にしてみてください。

▼他己分析について詳しく知りたい方はこちら
・他己分析のやり方と質問リスト【例28選】ツールと自己分析に生かす方法

まとめ

いかがでしたか。今回は業界の紹介から志望業界の見つけ方まで紹介しました。これから就活を進めるにあたって業界研究や自己分析は非常に重要です。就活記事やツールなどを利用しながら就活を進めていきましょう。

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